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飲食店のインバウンド対策とは?訪日外国人を集客する10の方法【2026年版】

外国人旅行者

訪日外国人が利用しやすい店づくりをすることで、新たなお客様を迎えようとするのが、飲食店のインバウンド対策です。多言語メニューを用意したり、支払い方法を増やしたりと、取り組めることはいろいろあります。

「外国語を話せるスタッフが少ない」「何から始めればよいか分からない」と感じる方もいるでしょう。まずは営業時間を分かりやすく案内する、料理写真を載せるなど、身近なところから始めてみてはいかがでしょうか。

ここでは、飲食店で取り組める10の対策と、進める際のポイントを紹介します。

飲食店のインバウンド対策とは?

インバウンドは、海外から日本を訪れる旅行を指します。飲食店のインバウンド対策では、旅行者に店を知ってもらう「来店前の集客」と、店内で不便なく過ごしてもらう「受け入れ環境の整備」を併せて進めることが大切です。

例えば、魅力的な料理写真を見て来店しても、価格が分からない、注文方法が伝わらない、希望する支払い方法が使えないと、利用をためらう理由になります。反対に、必要な情報を事前に確認できれば、旅行者は自分に合う店かどうかを判断しやすくなります。

すべての言語や食習慣に一度に対応する必要はありません。自店の商圏や来店客の傾向を把握し、よくある質問や困りごとから改善することで、無理なく受け入れ体制を整えられます。

飲食店にインバウンド対策が必要な理由

訪日外国人旅行者数は年間4,000万人を突破

日本政府観光局(JNTO)の2026年1月21日発表によると、2025年の訪日外客数は42,683,600人(約4,268万人)で、前年比15.8%増となり、年間過去最多を更新しました。訪日旅行の市場は、飲食店にとっても新しいお客様との接点になり得ます。[1]

なお、訪日外客数は観光目的の旅行者だけを数えた統計ではなく、業務などの目的で入国した人も含みます。また、全国の人数が増えても、すべての地域・店舗で同じように来店が増えるわけではありません。周辺の宿泊施設、観光地、駅からの動線や季節ごとの需要を併せて確認しましょう。

訪日外国人の旅行消費において飲食は重要な市場

観光庁「インバウンド消費動向調査」の2025年暦年の確報では、訪日外国人旅行消費額は9兆4,549億円と推計され、そのうち飲食費は2兆688億円、構成比は21.9%でした。食事は、訪日旅行中の消費の大きな部分を占めています。[2]

この飲食費は旅行全体に関する推計であり、個々の飲食店の売上や1回の食事予算を示す数字ではありません。自店では、来店客の人数、客単価、人気メニューを確認し、地域の需要に合った施策を選ぶことが重要です。

インバウンド対策が飲食店の売上につながる理由

知らない土地で飲食店に入るとき、どんな料理があり、いくらかかるのか分からないと、少し入りづらく感じるものです。訪日外国人にとっては、そこに言葉の違いも加わります。

店頭でメニューや価格を確認でき、料理の内容や注文方法が分かれば、安心して利用しやすくなるでしょう。こうした小さな工夫を重ねることが、来店や注文の機会を増やすことにつながります。お店の料理や接客の魅力と合わせて、取り組んでいきたいところです。

飲食店が実践すべきインバウンド対策10選

まずは「見つけてもらう」「選びやすくする」「安心して利用してもらう」の順に、情報と運用を整えます。以下の10施策から、自店の課題に合うものを選んでみてください。

① Googleマップ・Googleビジネスプロフィールの最適化

Googleビジネスプロフィール
出典:Google

Googleマップ対策では、旅行者が来店を判断するための情報を正確にそろえることから始めます。Googleビジネスプロフィールを管理し、店名、住所、電話番号、営業時間、公式サイト、メニューなどを確認しましょう。

  • 臨時休業や祝日の営業時間を更新し、ラストオーダーの時刻も分かるようにする。
  • 入口・外観・看板・店内・料理の写真を掲載し、現地で店を見つけやすくする。
  • メニューや予約ページへのリンクを確認し、スマートフォンで開けるようにする。
  • 利用できる属性項目を確認し、実際の設備・サービスに合う情報を登録する。

Googleは、ローカル検索の順位を主に関連性・距離・知名度で決定すると説明しています。情報整備は検索する人との接点づくりに役立ちますが、特定の順位を保証するものではありません。店名欄に検索キーワードを詰め込まず、実際の店名で登録しましょう。[3]

Googleマップ、グルメサイト、自社サイト、SNSの役割分担は、飲食店の集客方法とWeb集客チャネルの使い分けでも解説しています。

② 英語・多言語メニューの導入

外国語のメニューを用意する際は、料理名だけでなく、どんな食材を使った料理なのかも伝えたいところです。調理方法や量の目安が分かれば、お客様も選びやすくなります。まずは英語のメニューを用意し、中国語や韓国語なども、来店されるお客様に合わせて検討するとよいでしょう。

「肉じゃが」をローマ字で書くだけでは、初めて見る人には料理の内容が伝わりにくい場合があります。牛肉を使うレシピなら「Nikujaga — Beef and potato stew」のように、料理名と説明を組み合わせる方法があります。豚肉を使う場合は説明も変更するなど、実際のレシピに合わせることが大切です。

多言語メニューに載せたい情報
項目伝える内容
料理の内容主な食材、調理方法、味の特徴、辛さ、温かい料理か冷たい料理か
量・提供単位1人前か、取り分け用か、セットに含まれる料理・飲み物
料金税込価格、サービス料や席料の有無・金額・適用条件
確認が必要な情報原材料、アレルゲン、食事制限への対応範囲、変更の可否

翻訳ツールを使えば、外国語のメニューも作りやすくなります。
ただし、料理名や食材の名前が、意図したとおりに訳されるとは限りません。実際のレシピや仕入れ情報と照らし合わせて確認しておきましょう。

特にアレルギーや食事制限に関わる説明は、お客様が料理を選ぶ際の大切な情報です。「安全」「完全対応」といった表現は、実際に確認できる範囲に合わせて使う必要があります。

③ 写真付きメニュー・QRコードメニューの活用

じゃがいもやにんじん、肉を盛り付けた肉じゃがの写真。下部に英語でBeef and potato stewと表記
料理写真に説明を添えたメニューの例。食材情報は写真だけで判断せず、実際のレシピに基づいて案内します。

写真は料理の見た目や量を伝え、QRコードメニューはスマートフォンでメニューを確認する入口になります。写真・番号・説明を組み合わせると、指差しでも注文を確認しやすくなります。

QRコードの案内には「メニューを見るだけ」なのか「そのまま注文する」のかを明記します。注文できる場合は、言語切り替え、注文確定、追加注文、支払いの手順を短く説明しましょう。

導入前には、複数のスマートフォンで文字の読みやすさや読み込み速度を確認します。通信できない場合や端末を持たないお客様にも対応できるよう、紙のメニューやスタッフによる注文受付を用意しておくと運用が安定します。

④ キャッシュレス決済への対応

キャッシュレス決済では、来店客が使いたい支払い方法に対応できるかと、店舗側が無理なく運用できるかを確認します。クレジットカード、タッチ決済、QRコード決済などから、客層と費用に合う手段を選びましょう。

利用できる決済ブランドは、店頭・メニュー・公式サイトなどに表示します。契約していないブランドまで掲示せず、海外発行カードの取り扱いも決済事業者に確認してください。

  • 対応ブランド・決済方法と、端末・通信環境の条件
  • 初期費用、月額費用、決済手数料、入金サイクル
  • POSとの金額連携、取消・返金、決済エラー時の手順

会計金額を決済端末へ連携できる構成なら、二重入力の手間を減らせます。ただし、利用条件はPOSと決済事業者の組み合わせによって異なるため、導入前に確認しましょう。

⑤ SNS・口コミを活用した集客

SNS_InstagramSNSでは料理や店内の魅力を伝え、来店に必要な情報へ誘導します。Instagramなどに写真・短い動画を掲載する際は、所在地、営業時間、メニューや予約ページへのリンクも分かりやすく示しましょう。

短い外国語の説明を添える場合も、提供内容や価格が実際と一致しているか確認します。期間限定メニューは提供期間を明記し、終了したら情報を更新してください。店舗ごとの特色や調理のこだわりが分かる投稿を積み重ねると、店選びの判断材料になります。

口コミは実際に利用したお客様に、率直な感想を任意で投稿してもらいます。Googleのポリシーでは、口コミの見返りとして金銭・割引・無料の商品やサービスを提供することや、好意的な口コミだけを選んで依頼することは禁止されています。[4]

外国語の口コミには、内容を確認してから返信しましょう。指摘された待ち時間や説明不足を運用改善につなげることも大切です。お客様の写真を店舗のSNSで再利用する際は、投稿者の許可を得ます。

⑥ ベジタリアン・ヴィーガンへの対応

ベジタリアン・ヴィーガン対応は、肉や魚を取り除くだけでは十分でない場合があります。だし・ソース・油なども確認し、料理に使う原材料を説明できるようにします。

ベジタリアンは食べる食品の範囲に違いがあり、ヴィーガンは一般に肉・魚・卵・乳製品などの動物由来食品を避けます。野菜料理でも、かつおだしやラードなどを使っていることがあるため、料理名や見た目だけで判断せず、本人が避けている食材を確認しましょう。対応の考え方は、観光庁のガイドが参考になります。[5]

まずは原材料を把握しやすい料理から、提供可能な選択肢を整えると取り組みやすくなります。仕入れ先やレシピを変更したら、メニューの説明とスタッフ向け情報も一緒に更新してください。

食物アレルギーは、ベジタリアン・ヴィーガンとは別に確認が必要です。消費者庁は、外食での原材料情報の提供や、原因食物の意図しない混入に注意を促しています。共用の調理器具・揚げ油などの状況を確認し、分からないときは責任者や厨房に確認して、提供できるかどうかを正確に説明しましょう。[6]

⑦ ハラールなど宗教上の食事制限への対応

ハラール国が違えば、食文化や宗教による習慣も違います。また、同じ国や宗教のお客様でも、食べられるものが同じとは限りません。まずはお客様の希望を聞き、お店で使っている食材や調理方法を伝えることから始めましょう。

ハラールは、イスラム法で許されているものを指します。ムスリム(イスラム教徒)への食事対応では、豚肉・豚由来成分やアルコールのほか、肉の調達条件、調味料、調理器具なども確認の対象になります。解釈や実践には個人差があります。[5]

例えば「この料理は豚由来原料を使用していない」「厨房は他の料理と共用している」「店舗としてハラール認証は取得していない」など、確認できた事実を伝えます。豚肉を使わないことだけを根拠に「ハラール」と表示したり、加熱すればすべて問題ないと説明したりしないようにしてください。

認証を取得している場合は、認証機関・対象範囲・有効期間を確認して表示します。牛肉を避けるなど、他の宗教や文化に関わる希望にも、同じように原材料と調理方法に基づいて対応しましょう。

⑧ 無料Wi-Fiの整備

無料Wi-Fiは、QRコードメニューや翻訳ツールを利用しやすくする環境整備の一つです。ただし、すべての旅行者が店舗のWi-Fiを必要とするわけではないため、自店の注文方法や利用状況を踏まえて検討しましょう。

提供する場合は、ネットワーク名、接続手順、利用条件を日本語と外国語で案内します。客席での接続を確認し、混雑する時間帯でも注文画面が開くか試してください。

お客様用のネットワークは、POSなどの業務用ネットワークと分離して設計します。
接続が不安定なときには、スタッフが注文を受け付けるなど、通信に頼らない代替手順も決めておきましょう。

⑨ 外国人観光客が安心できる接客体制の構築

スタッフ全員が外国語を流暢に話せなくても、必要な情報を確認・共有する手順を決めることで対応しやすくなります。写真付きメニュー、翻訳ツール、短い定型文を用意しましょう。

  • 入店時:人数、待ち時間、予約の有無を確認する。
  • 注文前:注文方法、席料・サービス料、食事制限の確認先を案内する。
  • 注文時:商品番号と数量を確認し、変更の希望は厨房へ共有する。
  • 会計時:支払い場所、合計金額、利用できる決済方法を伝える。

「お通し」「席料」「ワンドリンク制」など、店独自のルールは注文前に説明します。外国語の案内文は、料金・適用条件・注文手順が実際の運用に合っているか確認し、スタッフ間で共通の説明にしてください。

とりわけ原材料やアレルギーに関する質問は、料理の説明と確認手順をあらかじめ準備しておくことが大切です。

⑩ POSレジ・注文システムによる業務効率化

POSレジ・注文システムは、来店後の注文受付から厨房への伝達、会計までの流れを整えるために活用します。混雑時に説明や入力が集中している店舗では、どの作業に時間がかかっているかを確認してからシステムを選びましょう。

多言語メニューを確認して注文できる仕組みや、POSと決済端末の金額連携は、スタッフの作業を減らす選択肢です。一方、紙のメニューを希望する人への対応、品切れの反映、取消・返金なども含めて運用を決める必要があります。

こうした注文・会計の負担を減らす方法の一つが、飲食店向けPOSシステムposcubeの活用です。モバイルオーダーでは、自動翻訳による多言語メニューに対応しています。
また、楽天ペイ/steraとのキャッシュレス決済連携では、会計金額を決済端末に送ることができ、金額を二度入力する手間を減らせます。

外国人のお客様にも、メニューを分かりやすく

外国語での料理説明や注文のやり取りに、モバイルオーダーを活用してみませんか。poscubeのモバイルオーダーは、多言語対応に加え、表示するメニューの切り替えもスムーズに行えます。ヴィーガン用・ハラール用など、お店で用意しているメニューに合わせた運用も可能です。

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飲食店のインバウンド対策を成功させる3つのポイント

1.客層と困りごとを把握し、優先順位を決める

何から始めるか迷ったら、お客様からよく聞かれることを振り返ってみましょう。
「入口はどこですか」「これはどんな料理ですか」といった質問が多ければ、案内やメニューを工夫する余地がありそうです。スタッフが説明に時間をかけている場面も、対策を考えるヒントになります。

施策ごとに確認したい費用・運用負担
施策主な費用・作業優先する状況
店舗情報の整備情報更新、写真撮影、掲載内容の確認にかかる時間場所・営業時間・メニューの問い合わせが多い
多言語・写真付きメニュー翻訳・確認、撮影、制作・印刷、更新作業料理の説明や注文確認に時間がかかる
決済環境の整備端末・通信、月額費用、手数料、スタッフ研修支払い方法の不一致や二重入力が課題
POS・モバイルオーダー機器・設定、利用料、メニュー登録、運用設計注文・会計の作業が混雑時に集中する

予算が限られる場合は、店舗情報の修正と人気メニューの説明から始めます。
その後、現場の負担が大きい作業に対して設備・システムを検討すると、投資の目的を明確にできます。

2.スタッフが継続できる運用にする

メニューを翻訳しても、価格や食材が変わった後に更新されなければ誤案内につながります。店舗情報、外国語メニュー、原材料一覧を誰が更新するかを決め、変更時に確認する手順を共有しましょう。

POSや注文システムは、導入前に通常注文・追加注文・品切れ・取消・返金・通信障害を想定して試します。新しいスタッフも同じ手順で対応できるよう、案内文と確認先を短いマニュアルにまとめておくと安心です。

3.来店・注文・会計の指標を確認して改善する

効果測定では、Googleビジネスプロフィールの閲覧や利用可能な反応指標、予約・来店数、客単価、人気商品の売上、注文確認や会計にかかる時間などを見ます。閲覧が増えても来店につながらない場合は、料金や予約方法などの情報を見直してみましょう。

来店経路は任意のアンケートなどで確認し、国籍や食習慣を見た目で推測して記録しないようにします。多言語メニューの利用状況と、実際の訪日客数も区別してください。

施策の前後で比較する際は、曜日、季節、営業日数、価格改定、周辺イベントなどの影響を考慮します。売上だけでなく、決済手数料やシステム利用料、作業時間を含めて、店舗にとって続ける価値があるか確認しましょう。

まとめ|インバウンド対策で外国人観光客に選ばれる飲食店へ

訪日外国人に気持ちよく食事を楽しんでもらうには、料理の魅力に加え、メニューや注文方法の分かりやすさも大切です。
営業時間や支払い方法の案内、多言語メニューなど、できるところから見直してみましょう。

ただし、すべてを一度にそろえる必要はありません。お客様の声やスタッフが困っていることを手がかりに、一つずつ工夫を重ねていくとよいでしょう。来店や注文の変化も見ながら、お店に合ったインバウンド対策を続けていきたいところです。

メニューや注文の工夫に、モバイルオーダーを

poscubeのモバイルオーダーは多言語に対応し、表示するメニューもスムーズに切り替えられます。お店で用意しているヴィーガン用・ハラール用のメニューを案内する際にも活用できます。

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参考:FAQ

Q1.飲食店のインバウンド対策とは何ですか?

訪日外国人旅行者が安心して来店・注文・食事・会計できる環境を整えることです。Googleマップなどでの情報発信、多言語メニュー、決済方法の整備、食事制限への対応、接客手順の共有などを組み合わせて進めます。

Q2.費用を抑えて始めるなら、何を優先すべきですか?

営業時間・住所・メニュー・支払い方法の確認と更新を優先しましょう。次に、人気メニューに料理写真と外国語の説明を添えます。既存の情報や写真を活用すれば始めやすい一方、翻訳確認や更新の作業時間も予算に含めることが大切です。

Q3.スタッフが英語を話せなくても対応できますか?

写真付きメニュー、商品番号、翻訳ツール、定型文を用意すれば対応しやすくなります。料金や注文方法は共通の案内を作り、原材料やアレルギーなど正確な確認が必要な質問は、責任者・厨房へ確認する手順を決めておきましょう。

Q4.すべての飲食店でハラール認証が必要ですか?

すべての店舗で取得が必須というわけではありません。まずは原材料や調理環境を把握し、対応できること・できないことを伝える方法があります。ただし、豚肉を使わないだけでハラールと断定せず、認証の有無や共用設備なども具体的に説明してください。[5]

Q5.多言語メニューを導入すれば、アレルギー対応もできますか?

翻訳されたメニューだけで安全な対応ができるわけではありません。原材料の最新情報、調理器具や油の共用による意図しない混入の可能性、厨房への確認・伝達手順が必要です。確認できない内容を推測で案内しないことが重要です。[6]

Q6.インバウンド対策にPOSレジやモバイルオーダーは役立ちますか?

店舗の課題に合う構成であれば、注文受付・厨房への伝達・会計の負担を減らす選択肢になります。poscubeでは、多言語モバイルオーダーとキャッシュレス決済連携が公式ページで案内されています。導入時は、対応言語、機器、決済ブランド、費用、紙メニューを使う場合の運用まで確認しましょう。


出典・参考データ

  1. 日本政府観光局(JNTO)「訪日外客数(2025年12月推計値)」(2026年1月21日発表)
  2. 観光庁「インバウンド消費動向調査 2025年暦年(確報)」(PDF、1〜2ページ)。調査結果の掲載ページ。
  3. Google「Googleのローカル検索結果のランキングを改善するヒント」
  4. Google「禁止または制限されているコンテンツ」
  5. 観光庁「多様な宗教的、文化的習慣を有する旅行者の受入環境の充実」に掲載の「ベジタリアン・ヴィーガン/ムスリム旅行者おもてなしガイド」(PDF)
  6. 消費者庁「外食・中食での食物アレルギーについて」

ライタープロフィール
原田 園子

兵庫県出身。
株式会社モスフードサービス、「月刊起業塾」「わたしのきれい」編集長を経てフリーライター、WEBディレクターとして活動中。 https://radasono.wixsite.com/portfolio